経済的理由から、DVや性犯罪による望まない妊娠に至るまで、さまざまな事情で選択されてきた人工妊娠中絶。日本では、年間約15万件の届け出があると発表されているにもかかわらず、女性が強いられる負担は大きいまま、制度は70年以上ほとんど変わっていません。『婦人公論』では、中絶した経験を持つ読者の皆さんにアンケートにご協力いただきました。ここでは図表化できる回答の一部をご紹介します。おひとりおひとりの声は雑誌『婦人公論』2023年9月号に詳しく掲載しています。ぜひ併せてご覧ください。
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