今春から日本音楽制作者連盟はメンタルヘルス対策に本格的に乗り出す。新型コロナウイルスの流行はエンターテインメント業界にも大きな影響をもたらし、さまざまな問題が顕在化した。その1つがアーティストやクリエイターのメンタルヘルス対策だ。メンタルの不調を“個人の問題”とせず、所属事務所や業界団体による支援体制を構築していくという。その活動母体となるのが、ソニー・ミュージックエンタテインメント（SME）のプロジェクト「B-side（ビーサイド）」。アーティストやクリエイターが創作活動に集中できるよう、そのスタッフも含めて心身のケアを行う取組みで、コロナ禍の2021年に発足。相談窓口やカウンセリングなどを導入し、わずか2年余で着実に成果をあげてきた。欧米では早くからメンタルヘルスケアの重要性が認識されていたが、日本はメンタルヘルス後進国と言われてきた。それだけに「B-side」と音制連のタッグは実に喜ばしく、画期的な動きであると言える。